V-SESSION

V-SESSIONとは、最大50名までユーザーを登録できるWeb会議システムです。

V-SESSIONの特徴

「V-SESSION」は1978年創業の日本トータルシステム株式会社が提供する、クラウド型のWeb商談・Web会議システムです。2016年から運用が開始され、バージョンアップを重ねるごとに操作性や利便性が向上しており、無料版もラインナップされていることから、初めてWeb会議システムを導入しようと考えている人にも使いやすい製品となっています。

また、システムはクラウドで稼働しており、専用のソフトウェアやプラグインなどのインストールが不要で、Webブラウザを利用して即時導入することも可能です。その上、会議の参加者への招待は、会議室へのリンクURLが記載されたメールを送ることで完了し、参加者はリンクをクリックすることでストレスなく会議へ参加することができます。

無料版ならコスト0円で導入可能

すでにカメラやマイクなどを備えたパソコン（推奨環境あり）と、ネット環境さえあれば、無料でサービスを開始できる上、参加者にも複雑なアカウント登録などをお願いする必要がありません。そのため、在宅ワーカーやテレワーカーの業務、遠方にいる相手とのWeb会議やWeb商談、さらに個人ユーザーのプライベート利用など、幅広い目的で利用されています。

セキュリティ対策も充実

Web会議システムとして重要なセキュリティ対策もしっかりしており、会議中の通信は全て暗号化されている上、会議の模様もサーバー上へ自動保存されることがありません。また、有料プランではIPアクセス制御機能が備えられており、アクセス可能な拠点を任意に制限できることも特徴です。なお、会議の録画が必要な人のために、有料オプションで録画機能が提供されています。

反面、推奨ブラウザとしてInternet Explore（IE）が除外されていたり、無料版では1対1の会議しか行えなかったりと、基本的には法人によるビジネスでの有償使用を想定されているシステムといえるでしょう。

無料プランと4種類の有料プラン

V-SESSIONには、無料プラン（フリープラン）と有料プランが用意されています。

有料プランとしては、ライト、スターター、スタンダード、プレミアムの4種類が提供されており、スタータープラン以上では基本性能としてそれほど大きな違いはありません。ただし、グレードが上がるごとに利用者数が10名ずつ増えていくため、企業ニーズとコストのバランスを考えながら選択するようにしてください。

会議の参加者数よりも利用可能なユーザー数を重視

スタータープラン以上では、同時にWeb会議へ参加できる人数は主催者を合わせて10名（1対9）ですが、同時に表示できる映像は3人までという点で物足りなさを感じる可能性もあるでしょう。

しかし、有料プランでは登録ユーザーを最大50名まで増やせるため、各部門ごとに会議室を作成したり、個別会議を同時に開催したりしたい場合には、非常に強力なWeb会議システムといえます。また、IPアクセス制御機能やチャットログ出力機能、会議リセット機能といった、Web会議を行う上であれば便利なサービスが網羅されていることも特徴です。

なお、録画機能については、スタータープラン以上で有料オプションとして提供されています（プレミアムプランの場合は無料）。

　

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V-SESSIONの機能、および必要な機材など

《製品》

• フリープラン：月額0円
• ライトプラン：月額9,000円（年額90,000円）
• スタータープラン：月額24,000円（年額240,000円）
• スタンダードプラン：月額30,000円（年額300,000円）
• プレミアムプラン：月額40,000円（年額400,000円）

《無料版機能》

• ユーザー1名
• テレビ会議（1対1のみ）
• 画面共有
• スケジュール管理
• チャット
• ファイル転送
• ファイルビュー
• ホワイトボード
• ノート

《有料版機能》

• ユーザー最大50名
• テレビ会議（最大1対9まで）
• IPアクセス制御機能
• ログの閲覧が可能
• 画面共有(拡張)機能
• チャットログ出力機能
• 会議リセット機能
• デバイス初期設定機能
• 会議の録画が可能

《必要な機器》

• パソコン
• カメラ
• マイク
• スマートフォンやタブレットは非対応

《必要なWebブラウザ》

• Chrome 最新版
• MacOS 10.14.4 Safari 12.1以降（無料版のみ）
• Firefox 最新版
• Opera 最新版
• Vivaldi 最新版

《はじめ方》

Webブラウザからアクセスするだけで利用可能です。

導入事例

公式サイト上では具体的な導入事例について公開されていませんが、想定されている利用シーンや用途としては、以下のようなものが提案されています。

• 在宅ワーカーやテレワーカーの自宅利用
• 遠方のクライアントとのオンライン会議
• 会議の必要な集合時間などの節約
• 災害発生時や交通機関のトラブル時の緊急対応策

セキュリティ面で優れており、さらに利用者数を企業の規模に合わせて選択できるため、アイデア次第で活用の幅は広がりそうです。

ただし、スマホやタブレットに非対応のため、使用環境には注意してください。